「従業員の本音を知りたいけど、何を聞けばいいのか分からない」
「社内アンケートを実施しても、いつも表面的な回答ばかりで、本質的な問題点が掴めない」
など、社内アンケートの運用に悩む人も多いのではないでしょうか。
社内アンケートを効果的に活用するには、従業員の本音を正確に捉え、組織にとって本当に必要な改善点を見つけ出すための質問項目を設計することが重要です。
本記事では社内アンケートの目的と実施するメリット、そして成功させるためのポイントを紹介します。
目次
社内アンケートの目的
社内アンケートの目的の最大の目的は、組織や従業員の状態を的確に把握し改善に役立てることです。
ここでは社内アンケートの具体的な活用方法を解説します。
経営・組織課題の発見
社内アンケートを利用することで、経営上の問題点や組織内の課題を可視化できます。
従業員が職場や会社の体制に不満を持っていても、直属の上司や人事担当者に本音を言うのはなかなか難しいもの。
匿名の社内アンケートを実施すれば、人事制度の透明性や職場の雰囲気、経営理念の浸透度合いなどの人事施策に対するリアルな従業員の声を集めることができます。
アンケートを通じて今ある経営・組織課題を把握し、速やかに改善につなげていくことが可能です。
従業員のメンタルヘルスチェック
社内アンケートは業務中のストレスや人間関係の問題、ハラスメントの有無など、従業員が直面している問題を明らかにできます。
2015年、労働安全衛生法の改正により、労働者50人以上の事業者に対してストレスチェックが義務づけられました。
従業員のメンタルヘルスに対する配慮が求められる中、社内アンケートは従業員のメンタルヘルスの状態を把握し、早期に問題を特定できる効果的な方法です。
例えば、定期的にメンタルヘルスに関する社内アンケートを実施した結果、特定の部署でストレスレベルが高いことが把握できれば、その部署の業務プロセスやコミュニケーションの見直しを図れます。
また、セクハラやパワハラといった重大なハラスメントを見逃さないためにも社内アンケートを有効活用できます。
従業員のエンゲージメント向上
社内アンケートを実施することで、従業員のエンゲージメントの現状を正確に知り、エンゲージメント向上のためのヒントを得ることができます。
また従業員も社内アンケートを通じて「会社が社員のために職場環境を改善しようとしてくれているんだ」と感じられるため、エンゲージメントの向上も期待できます。
アンケートのフィードバックのもとに改善策を行うことで、従業員に「メンバーの声を聞いてくれる会社だ」という印象も与えられれば、会社に対する貢献意欲やモチベーションも一層増すでしょう。
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社内アンケートを行うメリット
ここでは社内アンケートを行う目的を、具体的な事例とともに解説します。
生産性の向上
社内アンケートで従業員の声を集め、可視化された課題を解決するアクションを行えば、業務プロセスの効率化やチームワークの強化といった生産性に直結する改善を図れます。
また仕事の進め方やコミュニケーションが改善されれば、従業員は仕事に対するやりがいを感じるようになるでしょう。
さらに「組織内で自分の意見が尊重されている」と感じられるため、組織への帰属意識が高まります。
従業員の会社に対する満足度が高まることで、結果的に生産性の向上につながります。
離職率の低下
社内アンケートを通じて組織の問題を解決し、働きやすさが向上すれば、離職率の低下し定着率が高まりやすくなります。
「組織改善を進めているのに離職が止まらない」という場合、経営側が解決に取り組んでいる課題と従業員が不満に感じているポイントにギャップがあるかもしれません。
社内アンケートを実施すれば、従業員が抱えている不満や要望を的確に把握できます。
従業員の定着率が高まることで、新たな人材の採用や教育にかかるコスト削減も狙えるでしょう。
顧客満足度の向上
働く環境が整えられれば、結果的に顧客満足度が向上する可能性も高まります。
社内アンケートを通じて組織問題が解決されれば、従業員は仕事のモチベーションが高まり、自ら積極的に業務改善のアイデアを提案したり、顧客満足度を高めようと行動したりします。
組織改善を図る際に従業員からの直接的なフィードバックを活かすことで、顧客との接点であるサービスの質を高めることができます。
社内アンケートを行う際のポイント
実施目的の明確化
社内アンケートを実施する際は、実施目的やアンケート結果の活用方法、情報の収集方法を明確にして従業員に伝えましょう。
目的が不明瞭だと、従業員がアンケートの重要性を理解できなかったり、回答する不安を払拭できなかったりした結果、積極的にアンケートに答えてくれない可能性があります。
実施目的を明確にすることで、従業員は具体的な改善点をアンケートで率直に伝えるようになるため、組織改善に必要な情報を効率よく収集できます。
中立的な質問を設定する
アンケート項目を作成する際、質問文には作成者側の作為や意図を盛り込まず、中立的な質問をするよう心がけましょう。
質問文そのものに答えを誘導するようなバイアスがあると、従業員は自分の本音を答えにくくなり、アンケートの信頼性が損なわれます。
例えば、会社の経営方針についての質問文を考えるとき、下記のように聞き方を変えるとアンケートの回答結果が大きく変わる可能性があります。
①中立的な質問文：
経営層の方針について、どの程度納得していますか？
非常に納得している、やや納得している、どちらともいえない、あまり納得していない、全く納得していないの5段階で評価してください。
②経営層のバイアスがかかっている質問文：
経営層が会社のために慎重に考え抜いた方針に、どれだけ強く賛成しますか？
非常に賛成する、賛成する、どちらともいえない、あまり賛成しない、全く賛成しないの5段階で評価してください。
中立的な質問を設定することで、従業員は自分の意見を正直に応えるようになります。
質問文を作成するときはアンケートの目的と照らし合わせながら、意図的な誘導や偏見がないかを慎重にチェックしましょう。
社内アンケートはツールの活用がおすすめ
社内アンケートは「実施すればそれで終わり」というものではありません。
アンケート結果を分析して組織の課題を把握した上で改善に取り組む必要があります。
せっかくアンケートを実施したにもかかわらず、なかなか改善が実施されないと、かえって従業員の不満につながる可能性があります。
バヅクリHR研究所では、エンゲージメントサーベイ利用経験者にアンケート調査を行い、サーベイの実施から改善にまつわる従業員の本音を資料にまとめています。
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まとめ
社内アンケートの実施は、経営・組織上の課題発見や風通しのいい職場の実現につながります。
社内アンケートで適切な効果を得るためには、現状の課題に合った質問項目を設定することが重要です。
