多様性を認めるダイバーシティな組織であることが、現代のビジネスシーンで発展していくためには重要と言われています。
そこでダイバーシティ研修の実施方法や、他社事例、おすすめの研修サービスなどをご紹介していきます。

今の時代ダイバーシティが企業には求められている

ダイバーシティな組織

ダイバーシティな組織の作り方や研修方法を知る前に、今の時代に求められている「ダイバーシティ」とはどのようなものを指し、またダイバーシティな組織になることでどのようなメリットが得られるのかをまずは知っておきましょう。

ダイバーシティとは

ダイバーシティとは、集団において年齢、性別、人種、宗教などさまざまな属性の人が集まった状態のことを指します。

しかし、ただ、さまざまな人が集まれば「ダイバーシティな組織」が完成するわけではありません。
多種多様な価値観やパーソナリティを持った人々が集まっても、衝突することなくそれぞれを認め合い、それを強みとした誰もが過ごしやすい組織を目指しましょう。

ダイバーシティ経営の重要性

ダイバーシティを企業経営に取り入れることが重要である理由は以下になります。

1つ目は、企業の生産性や競争力を高めるためです。
ダイバーシティな組織になることで、多様な人材がそれぞれ持つ特性を活かしイノベーションを起こすことが叶いやすくなります。

2つ目は、価値観の多様化や、ビジネスのグローバル化、少子高齢化や人口減少により、ダイバシティな組織であることが求められているためです。
ダイバシティな組織になることで、多くの人が働きやすい組織になります。
それぞれのメンバーの特性を活かし業務を遂行できる上に、少子高齢化・人口減少が問題視されている今でも、働き手を確保しやすくなります。

ダイバーシティ経営のメリットまとめ

  • 新たな視点によるイノベーションが起こしやすくなる
  • グローバル市場における競争力の強化
  • 採用、雇用力の強化
  • メンバーの働きやすい環境を作れる
  • メンバーがそれぞれ持つ個性を活かし仕事ができる

ダイバーシティ研修ならバヅクリ

ダイバーシティな組織を目指し研修を行うなら、バヅクリがおすすめです。
講座の運営回数800回以上、参加者満足度97%を誇るバヅクリなら、その他の参加者とコミュニケーションを取り絆を深めながら、ダイバーシティ研修が実施できます。

座学だけでなくロールプレイングなども交えながら講座は進行します。
またオンラインでの実施も可能で、講師やMCはその道のプロが務めるので、盛り上がらない研修になるという心配もありません。

また、企画から運営までを同社にお任せできるので、社内負担を85%削減することも可能です。

ダイバーシティは失敗しやすい?

これからの時代、ダイバーシティな組織であることは、組織としてさらに発展していくためにとても重要なことであり、多くのメリットがあるとお分りいただけたかと思います。

しかし、日本では組織や企業のダイバーシティ化はあまり進んでいないというのが現状です。
頭でダイバーシティな組織を作りあげる事の重要性はわかっていても、意識改革がなかなか進まないのです。

その理由として日本人の国民性や、日本の文化が大きく関わっていると言えるでしょう。
周りの空気を読んでしまう、人と違う意見を控えてしまうなどの行動を取ってしまう人が多いのです。

しかし、研修やワークショップなどを行うことでダイバーシティな組織に生まれ変わることが可能です。
ダイバーシティな組織になるために、意識を改革するための講座を開催することをおすすめします。

ダイバーシティ研修の目的や概要

ダイバーシティ研修を行う企業

それでは、ここからダイバーシティ研修についてご紹介していきます。

ダイバーシティ研修の目的

ダイバーシティ研修の目的は以下のようなものになります。

  • 企業におけるダイバーシティの基本知識を身につける
  • ダイバーシティな環境を受け入れるためのスキルを身につける
  • 先入観や無意識に抱いている偏見に気づき意識改革をする
  • 行動を変えるための取り組みを行う

などが挙げられます。
最終的に、参加者それぞれがダイバーシティな環境や組織を受け入れ、また、自分自身の先入観や偏見に気づきそれを改善するために行動をするきっかけを提供します。

ダイバーシティ研修の例

それでは、ダイバーシティ研修のプログラム例を1部ご紹介します。

1. ダイバーシティの基礎を理解するための座学

まずはダイバーシティとはなにか、ダイバーシティな環境がもたらすメリットなどを座学で学びます。
そうすることでどうしてこのダイバーシティ研修が必要なのか、組織のあり方を変えるべきなのかを明確に認識でき、研修に対する前向きさが変わってきます。

2. 写真から連想することで自分の思考を知る

ある写真を見て何を連想するかを、その他の参加者とシェアします。
そうすることで、自分自身の先入観や偏見、考え方の癖などを知ることができ、また、多種多様な考え方を持った人がいることを認識することができます。

3. 人の個性や属性などについて知る

男性と女性、若者とシニア、異文化で育った人やLGBTQなど、様々な人の個性について学び、それを受け入れるための練習をします。
様々な属性の人がいることを知り、それを受け入れることがダイバーシティな組織を目指す上で最も重要なことです。

4. 今後あるキャリアイベントの洗い出し

今後、自分に起こるであろうキャリアイベントを洗い出し、自分のキャリアを見える化します。
そうすることで、これからどんな人に出会い共に仕事をすることになるか、どのような社会・組織であれば働きやすいかなどを考えるきっかけになります。

5. 職場のメンバーに知っておいて欲しいことを洗い出す

様々な価値観を受け入れてくれ、ありのままでいられる職場は働きやすいです。
全てをさらけ出せる環境を作り出す上で、仕事の仲間に知っておいて欲しいことをピックアップしましょう。

6. 今までのコミュニケーションについて振り返る

今まで自分が取ってきたコミュニケーションは、誰かを傷つけたり、働きにくいと思わせたりしていないか振り返ってみましょう。
深く考えずに取っていた行動が、相手にとって不快に思う言動だったかもしれないと気づくこともあるでしょう。

7. 誰もが働きやすい職場環境の作り方を考える

どうすれば誰もが働きやすい職場になるのか考えてみましょう。
すぐに大きなアクションを起こすことはできなくても構いません。
方法を考え、今できることから始めてみましょう。
どんなに小さくてもダイバーシティな組織を作る、大切な一歩です。

ダイバーシティを推進するうえでのポイント

それでは、ダイバーシティを推進する上で、押さえておきたいポイントをご紹介します。

1. 自社においてのダイバーシティを定義する

自社におけるダイバーシティとはどのようなものなのかを定義しましょう。

  • ジェンダーによる差や偏見のない組織
  • 様々な価値観を認め受け入れる組織
  • 子育て世代も、シニアも働きやすい組織

様々なスタイルの組織のあり方があります。
どのような組織でありたいか、何をダイバーシティとするかを明確にさせることで、目指すべき方向や行うべきアクションが分りやすくなります。

2. 対応すべき重要なダイバーシティの属性を決める

女性と男性、若者とシニア、障害者、LGBTQ、子育て世代など様々な人の属性があります。
どの属性の課題を解決したいのかを決めましょう。
属性により行うべきワークやアクションは異なってきます。

3. ダイバーシティを推進する理由を明確にする

ダイバーシティな組織を作りあげることは、経営陣だけや、1部の社員で行うことはできません。
全ての社員の理解と協力が必要となります。
ダイバーシティの推進を行う理由を明確にすることで、メンバーも前向きに協力してくれるようになります。

4. ダイバーシティを企業メリットにつなげるための具体策を示す

ダイバーシティな組織を目指し「ジェンダーの差をなくそう!」「様々な価値観を受け入れよう!」と目標を掲げても、それを達成するための具体例を示さなくては、メンバーはどう行動していいのか迷ってしまいます。

また、企業を挙げて取り組むアクションを周知する際は、それを行うことでどのようなメリットが企業や働く人に与えられるのかを合わせて伝えるようにしましょう。

おすすめの研修会社

実施されるダイバーシティ研修

ダイバーシティ研修は、自社でプログラムを考え実施することも可能ですが、ノウハウがない場合は、大幅に時間などの社内コストを割いてしまうことが考えられます。

そこでおすすめなのが、社外の研修サービスを利用する方法です。
プロの視点で作られたプログラムを実施できる上に、企画から運営、アフターフォローまでもお任せできるサービスもあり社内負担を大幅に削減することができます。

それでは、おすすめの研修会社をご紹介します。

1. バヅクリ

バヅクリ
出典:バヅクリ

バヅクリは、オンラインでビジネススキルを向上させるための研修や、チームビルディングを図るためのワークショップなどを実施できるサービスです。
参加者満足度は97%を誇り、研修・ワークショップの運営回数は800回以上。
ダイバーシティ研修も用意されており、座学とワーク、ロールプレイングを組み合わせて学びを深めていきます。

講師やMCを務めるのはその道のプロで、配信型でリアルタイムでコミュニケーションを取りながら研修は進みます。

ダイバーシティ、インクルージョン、シナジーコミュニケーションを中心に楽しみ、参加者同士で絆を深めながら研修を進めることができます。

2. インソース

インソース
出典:インソース

数多くの研修を提供するインソース。
同社が提供するダイバーシティ研修は、講義とワークを組み合わせたスタイルの研修です。

  1. ダイバーシティについて当事者意識を持つ
  2. 当事者意識に気づくため、自身のキャリアを考える
  3. 「お互いさま」と言い合える職場をイメージする
  4. 自身の担当している仕事を「見える化」する

の4つの視点を軸に学びを進めていきます。

https://www.insource.co.jp/index.html

3. リクルートマネジメントソリューションズ

リクルートマネジメントソリューションズ
出典:リクルートマネジメントソリューションズ

人材採用、人材開発、組織開発、制度構築などを行うリクルートマネジメントソリューションズは、ダイバーシティな組織を目指す企業に向けた研修を複数提供しています。

  • 女性向けキャリア支援研修
  • シニア社員向けモチベーションアップ研修

などのプログラムが用意されており、目的・属性に合わせ研修内容をチョイスすることが可能です。

https://www.recruit-ms.co.jp/service/theme/diversity/

4. ANA ビジネスソリューション

ANA ビジネスソリューション
出典:ANA ビジネスソリューション

ANAのキャビンアテンダントや空港係員を経て、多くのANA社員を育ててきた経験豊富な講師が研修を実施する、ANA ビジネスソリューションの研修。
ダイバーシティ研修では、

  1. 女性の活躍
  2. クロスカルチャ―
  3. ユニバーサルサービス

の3つを軸に研修を行います。

https://www.abc.jp/service/anakenshu/diversity/

5. リカレント

リカレント
出典:リカレント

内容・人数・アレンジ問わずすべての研修を『料金一律』で実施できることが魅力のリカレント。
同社では、

  • ダイバーシティ基礎研修 半日編
  • ダイバーシティ&インクルージョン研修
  • ダイバーシティ研修 1.5時間編
  • グローバル人材育成研修
  • 障がい者雇用の理解と対応研修
  • 管理職向け 女性活躍推進研修
  • ワーキングマザー向け 仕事の進め方研修

など細かく対象や目的、所要時間を分けて研修が用意されています。

https://www.recurrent.jp/categories/diversity

6. SMBC コンサルティング

SMBC コンサルティング
出典:SMBC コンサルティング

コンサルティング業や、教育業などを通し企業の様々な課題解決の手助けをするSMBC コンサルティング。
同社では、

  • ダイバーシティ(多様性)についての理解を深める
  • 多様性を組織に活かす意識を醸成する
  • 年齢、性別、国籍、雇用・就業形態等、多様な価値観や働き方を受け入れ、多様な人材が活躍する組織作りを図る

を3つの大きな軸としダイバーシティ研修を実施します。

https://www.smbcc-education.jp/training_detail/%E3%83%80%E3%82%A4%E3%83%90%E3%83%BC%E3%82%B7%E3%83%86%E3%82%A3%E6%8E%A8%E9%80%B2%E7%A0%94%E4%BF%AE/?c=2&t=etc

7. 株式会社クオリア

株式会社クオリア
出典:株式会社クオリア

日本国内でのサプライヤーダイバーシティの推進、ダイバーシティ&インクルージョンの実現を目指し、様々な取り組みを行う株式会社クオリア。
同社は国際認証である「WBE(Women ‘s Business Enterprise)認証」を取得しています。

ダイバーシティな組織作りに対し知識の深い同社からは

  • 経営層向けダイバーシティワークショップ
  • 管理職向けダイバーシティマネジメント研修
  • ダイバーシティ推進リーダー研修

の3つの研修が用意されています。
オンラインで実施できる研修やセミナーも。

https://www.qualia.vc/service/diversity-training.html

まとめ

ダイバーシティを推進することで、組織としての発展を望める上に、メンバー1人1人が働きやすい環境を作り出すことができます。

また、それだけでなく

  • 新たな視点によるイノベーション
  • 採用・雇用の強化

などにも繋がります。

ダイバーシティな組織を作り上げ、メンバーが持つ個性や特性を活かしながら、それぞれが自分らしく働ける組織づくりを目指しましょう。