多くの企業で重要視され、取り組まれている社内コミュニケーションの活性化。
しかし、どのような取り組みを行えば社内コミュニケーションが効果的に活性されるのか、方法を模索している企業も多いでしょう。
そこで、見直したいのが福利厚生です。
社内コミュニケーション活性のために導入したい福利厚生の制度などをご紹介していきます。
目次
社内コミュニケーションはなぜ重要か
HR総研が2020年に実施し331件の有効回答を得たアンケートでは「コミュニケーション不足は業務に支障をきたすと思う」との回答が全体の9割を占めました。
コミュニケーションが不足している企業では
- 部門間、事業間の連携が取れていない
- 迅速な情報共有ができていない
- 業務へのモチベーションの低下
- 相談や質問がしにくい
などの障害を感じているようです。
また、「部門間」と「経営層と社員」の関係に課題を感じているという回答が6割にものぼりました。
社内コミュニケーションが活性することで得られるメリット
社内コミュニケーションが活性することで、
- 相談や質問がしやすく働きやすい環境になる
- イノベーションが起こる
- 新しいアイディアが出やすくなる
- 業務に対するモチベーションの向上
- ストレスが減少する
などのメリットがあり、職場に対する従業員満足度の向上や、業績の好影響、離職率の低下などに繋がります。
社内コミュニケーションに課題を感じている企業は多い
コミュニケーション不足が業務に支障をきたすと多くの人が分かっている一方で、同アンケートによると、社内コミュニケーションに課題を感じている企業は8割にもなります。
社内コミュニケーションを活発にするために、あなたの組織では取り組みを行っていますか？
社内コミュニケーションを活性化させるための方法は様々ありますが、今回、見直し活用したいのが福利厚生です。
福利厚生を上手に導入・活用することで、社内コミュニケーションを活発にすることが可能です。
社内コミュニケーションを活性化させるため、組織は福利厚生を導入・活用し
- コミュニケーション機会の提供
- コミュニケーションの場を作り出すための支援
- 会話のきっかけを作る
などのサポートが従業員に対してできます。
社内のコミュニケーションを活性させる福利厚生はバヅクリで
社内コミュニケーションを活性させる目的で福利厚生を導入するなら、バヅクリの利用がおすすめです。
バヅクリは研修や、チームビルディングのためのワークショップなどを企画・運営してくれるサービスで、オンラインで実施ができます。
- ヨガ
- マインドフルネス
- 大人のおえかき
- オンライン焚き火
などユニークな200種類を超えるプログラムの中から、目的に合ったものをチョイスできます。
バヅクリはその他の参加者とコミュニケーションを取りながら行うプログラムが多いのが特徴。
講師やファシリテーターがコミュニケーションの場をデザインします。
「楽しい！」と感じられるプログラムの数々は、参加者の素の状態を引き出し参加者同士の相互理解が深まります。
参加者満足度は97%越え。
企画から運営までをお任せできるので、社内負担を85%もカットして講座を実施できるのも魅力です。
社内のコミュニケーションを促進できる福利厚生10選
それでは、社内コミュニケーションの活性化に役立つ福利厚生をご紹介します。
ぜひ新たな制度導入の際に参考にしてみてください。
1. ランチ補助
ランチの食事代を企業側が全額、または一部を負担します。
- 3人以上でランチに行く場合
- 他部署のメンバーとランチに行く場合
など補助が出る際のルールが定められている組織が多いでしょう。
また、ランチ時にお店へ食事に行くだけでなく、ケータリングなどを注文しオフィスの会議室などで食事を取る場合も。
昼休みという短時間で行える上に気軽に参加でき、実施しやすいのがメリットです。
なかなか利用されない場合は、組織側でランチに行くメンバーの組み合わせや、日程を決める方法もあります。
2. 飲み会補助
懇親会や、忘年会、新年会など飲み会の補助を企業側が行います。
全額負担する場合もあれば、一部のみを負担する場合も。
近頃は「飲み会にお金を出したくない」「飲み会の出費は無駄」という人も増えてきています。
飲み会補助を行うことで、忘年会や新年会への参加率が向上する可能性があります。
また、オフィスにお酒やケータリングを用意し、業務時間内に忘年会や新年会、懇親会を行う企業や、オンラインで実施する企業も。
お金や移動時間がかからず気軽に参加できるのがメリットです。
ただ参加を強制したり、二次会にも絶対参加しなくてはいけないような雰囲気づくりはやめましょう。
3. レクリエーション
BBQや、慰安旅行などのレクリエーションの際は、業務時と違う環境の中でその他の参加者とコミュニケーションを取ることになります。
いつもと違う環境になることで業務時には見せることのない一面を引き出し、メンバーの知らなかった部分を知ることができます。
開放感のある雰囲気、カジュアルな空気感など、いつもと違う環境を作り出すことがポイントです。
また、レクリエーションをチームで行う場合は、チーム分けも重要になります。
部署を越えたチーム分けにしたり、年代の違うメンバー同士でチームを組んだりすると、コミュニケーションの活性に繋がります。
4. 勉強会やセミナーの開催
勉強会やセミナーを開催することで、従業員のスキルアップに繋がるだけでなくコミュニケーション機会の提供もできます。
- 勉強会やセミナーの中でわからないところを質問し合う
- グループワークを行う
などがコミュニケーションの機会になります。
コミュニケーションの活性を1番の目的として勉強会やセミナーを実施する場合は、テーマやプログラムの選定に注意しましょう。
「コミュニケーションの活性」という目的に合わない内容もあるためです。
5. 社内環境の施策
業務を行う際の定位置を決めないフリーアドレス制や、社員が自由に休憩できるフリースペースを設置することもコミュニケーションの活性に繋がります。
フリーアドレス制を導入することで、部署を越え同じプロジェクトを行っているメンバー同士で密にコミュニケーションを取りながら業務を進めることができます。
また、たまたま隣になった社員と何気ない雑談などのコミュニケーションが生まれることもあるでしょう。
フリースペースでも同じことが考えられます。
リラックスした状態だと何気ない会話が生まれやすいです。
そんな何気ない会話から、アイディアが生まれる可能性もあります。
6. 従業員の健康管理のための取り組みを実施する
従業員の健康管理を行うため
- 社内にトレーニングジムを設置する
- 社外のトレーニングジムを割引、または無料で利用できるようにする
- 栄養バランスの取れた社食を置く
などの取り組みがコミュニケーションの活性に繋がることもあります。
ジムや社食などで会話が生まれるためです。
例えばジムでヨガやダンスなどのレッスンが受けられる場合、レッスンの際に毎週顔を合わせることで相手に親近感を覚えたり、レッスン内容に関して会話が生まれたりします。
7. 部活動
部活動を通し、部署や役職を超えてコミュニケーションを取ることができます。
好きなものが同じ人とは親睦が深まるスピードも早いでしょう。
部活をしている時だけでなく、社内で会った時なども部活が会話のきっかけになります。
社内の部活動を活発にしたい場合は、企業側が金銭や場所の支援などを行うといいでしょう。
8.ドリンクバー制度
社内にドリンクバーを設置し、従業員は誰でもどんなドリンクを飲んでもいい制度です。
終業後はお酒を飲んでもいいと決める組織もあります。
飲み会に行くほどではないけれど、お酒などのドリンクを飲みながらリラックスしたカジュアルな雰囲気で会話をしたい時に役立ちます。
9. 社員食堂を設置
無料、または低価格で食事がとれる社員食堂は人気の福利厚生の1つです。
社員の健康を維持しパフォーマンスを向上させるだけでなく、コミュニケーションの場としても活用できます。
10. 社内イベントの開催
社内イベントはコミュニケーションの活性にとても役立つものです。
- 家族も参加できる社内イベント
- 表彰式
- 総会
など様々な社内イベントの内容は考えられますが、企業側の話を一方的に聞くような社内イベントではなく、双方でコミュニケーションが取れるイベントが理想です。
また、コミュニケーションの活性を目的に行うイベントは、特に司会者やファシリテーターが重要になります。
- コミュニケーションのきっかけを作り出す
- 発言しやすいカジュアルな空気感作り
- 素の状態を引き出す「楽しい」と感じられる雰囲気づくり
を行うなど、重要な役割を担うためです。
オフラインよりもコミュニケーションが取りにくいオンラインでイベントを行う場合は、特に重要な役割となります。
社内に司会やファシリテーションを行える人材がいない場合は、社外から招いたり、他社サービスを使ったりするのも1つの方法です。
様々な企業のユニークな福利厚生の事例はこちらから
社内コミュニケーション活性化に向けて、福利厚生を導入する際のポイント
それでは、最後に福利厚生を導入する際のポイントをご紹介します。
ポイントを押さえ効果的に福利厚生を導入してください。
1. 導入目的とゴールを明確に定める
福利厚生を導入する目的や、導入後のゴールを定めましょう。
目的を明確にすることで、どのような内容の福利厚生を導入するのかが決めやすくなります。
そしてゴールを決めることで、どのように運用するかも決めやすくなります。
2. 経営者目線ではなく従業員目線で考える
導入する内容などを経営者目線で決めるのではなく従業員目線で決めましょう。
福利厚生は導入後、従業員に使用して貰えなえれば導入の意味がありません。
従業員が
- どのような福利厚生を求めているか
- どうすれば利用したくなるか
などを頭に置いて、導入内容を考えてみてください。
3. 費用対効果を鑑みる
福利厚生は導入の際にコストがかかります。
また、それだけでなく運用や継続をする際に大きなコストがかかるものもあります。
導入や運用にかかるコストと利用する人数や得られる効果を比較し、どのような福利厚生を導入するかを検討しましょう。
4. まずはスモールスタートで、仮導入から試してみる
まずは仮導入を行うなどし、スモールスタートで開始すると失敗を防ぐことができます。
先ほども言ったように、新しい福利厚生や制度の導入は、様々なコストがかかるものです。
できるだけリスクを避けられるようにしましょう。
福利厚生導入の際の注意点
従業員が均等に利用できるものか注意する必要があります。
女性しか利用できない、子育て世代しか利用できないなど、1部の社員しか利用できないものである場合、従業員が不満を抱く可能性もあります。
その他、「やらされている感」のある制度やイベントはNGです。
制度やイベントに対する従業員の満足度を下げ、活発なコミュニケーションが生まれない可能性が高くなります。
まとめ
福利厚生を活用することで、社内コミュニケーションを活性化させることが可能です。
そのためには、
- 「楽しい」と感じてもらえる時間
- 素を引き出すリラックスした空間
- 自発的に利用したくなる制度や参加したくなるイベント
などが福利厚生を通して提供できるかどうかがポイントになるでしょう。
新たな制度などを導入する場合は、
- 従業員目線で考える
- 目的を明確にする
などに注意し、多くの利用してもらえる効果的な福利厚生を導入してください。
