会社や組織を運営していく上で、避けて通ることができないのが、働くひとのモチベーションです。給与などの報酬を上げること以外に、社員のモチベーションを高める方法についてお探しの方も多いのではないでしょうか。

報酬以外の方法で組織や個人のパフォーマンスを高める上で注目されている「内発的動機づけ」という概念があります。
本記事では内発的動機づけについてお伝えします。

内発的動機付けとは

自身の内面の興味・関心(本能的な欲求)に基づいて発生するモチベーションのことです。
外部からの誘因に関係なく、自分自身からのみ発生します。
自身の満足、学びたいことを身に着けるために働くなどがそれに当てはまります。

内発的動機付けと外発的動機付けの違い

外発的動機付けとはどう違うのでしょうか。
外発的動機付けとは、報酬・懲罰といった外部要因によって発生するモチベーションのことです。
給料がもらえるから働く、などがそれに当てはまります。

自身の内面から発する内発的動機づけとは、モチベーションの源泉が異なります。

内発的動機付けの重要性

企業にとって、社員の内発的動機はなぜ重要なのでしょうか。
一つは、内発的動機付けは自身の興味関心、やりがいなど自己成長につながる動機づけであるため、動機が強く、モチベーションが持続しやすいという点が挙げられます。

また2つ目はとしては、外発的動機づけの場合は外部要因によりモチベーションが左右されるという点があります。
何かしらの事情で報酬が減少したり、長期間の間増加することができないことでモチベーションが維持できないといったケースも十分に考えられ、また他社がより多くの報酬を提示した場合は簡単に離職することにもなりかねません。

このように、社員のモチベーションを内発的に維持することは、企業にとって業績に関係してくるため、重要であると言えます。

内発的動機付けのメリット

自発的・主体的な行動を引き出す

内発的動機づけにおいては、社員が自分の興味や好奇心、目的を満たすために行動を起こすため、主体的な学習や行動を期待できます。
また、内発的な動機の要因は短期的に変化しにくい性質を持っているため、長期的に継続することが予想されます。

課題解決能力が高まる

業務に関心と主体性を持って対応するため、疑問点や課題点を発見しやすく、自身の興味・好奇心を満たすためにそれらを解決しようとします。
そのように疑問点や課題点の解消・解決を繰り返すことで、問題解決能力が高まります。

自己成長に繋がる

もともと自分の内側から湧き上がる感情や趣向から成り立っているものなので、やる気も意欲も高い状態で、持続力もあります。
そして目標達成に向けて、強い意欲をもって行動するため、業務においてパフォーマンスを出しやすくなり、結果も出しやすくなります。
自身のやる気のもと臨んだ業務が成功するとさらなるモチベーションや成長意欲に繋がり、結果的に本人の成長が期待されるでしょう。

職場で行う内発的動機付けのポイント

自身の内面を理解する機会を作る

内発的動機付けを職場で実現させるためには、社員が内発的動機の源泉となる、自分自身の興味・関心や価値観を認識する必要があります。
そのため、面談などのコミュニケーションを通じて、自身の興味や、得意なこと、面白いと感じることなどを理解するための機会を設けることが重要です。

その際に、周りから見たその人の長所や特徴など、自分自身では気づきにくい情報を提供すると効果的です。
また、社内だけではなく、外部のモチベーション研修を利用することも効果的です。

内発的動機付けの研修ならバヅクリ

理想の未来を描いて仕事へのモチベーションを高める若手社員のためのモチベーション研修
出典:バヅクリ

研修サービス「バヅクリ」のモチベーション研修は、モチベーションとは何か?理論に基づくモチベーションの概念を理解する研修となっています。
モチベーションとは「行動を始発させ、目標に向かって維持・調整する過程・機能」のこと。
本研修は上司にモチベーションを高めてもらうのではなく、自分のモチベーションを自然と高めるために、どのような思考・行動が必要なのかを理解し実践につなげることができる研修プログラムです。

意思決定を行う

意思決定の機会を与えることは、内発的動機に繋がりやすいと言われています。自分で意思決定をすることで当事者意識や主体性が発揮され、仕事の結果に対して自身の貢献や責任がより感じられやすくなることが理由の一つでしょう。

主体的・意欲的に臨んだ業務が成功すると、それはさらなる内発的なモチベーションに繋がります。

まとめ

内発的動機付けが、組織パフォーマンスを高めたり、本人の成長を促すために重要であることがお分かりいただけたでしょうか。
内発的な動機付けのために、自身を理解する必要がありますが、社外の研修サービスを利用することで効率的に自己認識を促すこともおすすめです。