ビジネスマナー研修とは？受講メリットやおすすめの研修を解説

「ビジネスマナーって本当に必要？」新入社員を中心に、こうした声を耳にする機会が増えています。たしかに、形式だけの古い慣習は見直されるべきです。

研修の内容は、身だしなみや敬語から電話応対・ビジネスメールまで多岐にわたります。これらをテクニックとして丸暗記するのではなく、「なぜそのマナーが求められるのか」という目的を理解することで、はじめて現場で使える力になります。

本記事では、ビジネスマナー研修とは何か、その必要性や身につけるべき項目、ビジネスマナー研修を成功させるポイントについて解説します。

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ビジネスマナー研修と実施目的

ビジネスマナー研修とは、相手を気遣い信頼し得るビジネスパーソンになるための基本マナーを身につける研修です。
ビジネスマナー研修は、表面的なテクニックを習得するためではなく、以下の目的で実施します。

取引先や協力会社、仕事で関わる人との信頼関係を構築する
会社のイメージを向上させる

社会人としてあるべき立ち居振る舞いや取り組み姿勢、ルールを体得することで、仕事で接する相手から信頼してもらうためにビジネスマナー研修を行います。
仕事で接する相手とは、社内の社員に加えて取引先や協力会社も含みます。
さまざまな人と、気持ちよいコミュニケーションをとれれば、会社のイメージ向上にも役立ちます。

ビジネスマナーとは

そもそもビジネスマナーとは何を指すのでしょうか。
ビジネスマナーとは、社会のビジネスパーソンとして活きるうえで、必ず身につける社会共通のマナーです。
どの世代にも共通するコミュニケーションがビジネスマナーなのです。

従来は、ビジネスマナーは社内で教育され、「会社の顔として恥ずかしくない所作をするため」に身につけるものと認識されていました。
しかし、副業や転職など自由な働き方が増えている今、「会社としてのビジネスマナー」ではなく「個人ブランドにつながるビジネスマナー」の必要性も増しています。

ビジネスマナーは不要という意見もある

若手社員のなかには、無駄なビジネスマナーがあると感じている人も多いようです。
会社都合の古い無駄なルールをビジネスマナーと勘違いしてしまうと、社員は「ビジネスマナーは不要」とネガティブにとらえてしまうケースもあるので注意が必要です。

出典：不要だと思うビジネスマナーランキング！男女500人アンケート調査 / ビズヒッツ

株式会社ビズヒッツが全国の男女500人を対象に行なった調査によると、「不要と思うマナーがある」と答えた割合は、10～20代で67.6％。30代の中堅社員で69.5％、40代以上のベテラン層で69.8％となり、どの世代でも「このビジネスマナーはいらないのでは」と疑問をもっていることが分かりました。

ビジネスマナーは不要説がある一方で、ビジネスマナーを知らなかったあまり恥ずかしい体験をした人は全体の3割、ビジネスマナーに自信がないと回答した人は各世代で過半数となっています。

何が必要で、不要なのか、正しく見極めをしたうえでビジネスマナー研修を実施していくことが大切です。

ビジネスマナー研修が必要な理由

「なぜ今、ビジネスマナー研修が必要なのか」という問いに答えられないと、研修は義務的なイベントになってしまいます。ここでは、企業と個人それぞれの視点から必要性を整理します。

信頼構築と企業ブランドへの影響

ビジネスマナーが身についていない社員が対外的な場面に登場したとき、取引先が受けた印象は「担当者個人」の問題を超えて「あの会社は…」という企業評価へと直結します。一方で、適切なマナーで応対できる社員が1人増えるだけで、1件の商談・1本の電話が企業ブランドの向上に貢献するという側面もあります。だからこそ、マナーを個人の自己流に任せず、研修で水準を揃えることに意味があります。

社内コミュニケーションの円滑化

報告・連絡・相談の仕方、会議での発言の作法、上司や他部署への言葉遣いなど、社内の日常的なやり取りにもマナーは影響します。マナーが身についている社員は「話しかけやすい」「頼みやすい」と思われやすく、情報が集まり仕事が回りやすくなります。こうした社内の空気は自然には生まれません。研修を通じて共通の行動基準を持たせることで、はじめて組織全体に浸透します。

個人のキャリア・成長基盤

どれだけ専門スキルが高くても、マナーに問題があると「あの人に任せて大丈夫か」という不安を周囲に与えます。重要な商談や役割を任されるのは、能力と信頼の両方が揃った人材です。入社直後の研修でマナーの基盤を作っておくことが、その後のキャリア形成のスピードを左右します。

研修で行うべきビジネスマナー

研修で習得すべきビジネスマナーは以下のような種類があります。

◇ビジネスマナー全般

身だしなみ（服装/髪型/メイク/持ち物）
挨拶（名刺交換/お茶出しなど来客対応）
言葉遣い
聞く姿勢
表情や態度、立ち居振る舞い

◇実務に必要な基礎マナー

電話応対
ビジネスメールの作成
訪問時のマナー
クレーム初期対応
席次の理解（会食の場/タクシーなど）

上記以外にも、業界や職種に応じた独自のビジネスマナーも存在します。
業界ごとのビジネスマナーを習得は、顧客への提案力やサービスの質などに直結する場合もあるでしょう。

また、新入社員のビジネスマナーに特化した研修については下記も併せてご覧ください。

新入社員向けビジネスマナー研修｜多様な働き方に対応した最新のプログラムも紹介

研修方法

ビジネスマナー研修は、講師を企業に派遣する方法と、不定期に開催される公開研修に参加する方法に分けられます。

◇研修方法

講師派遣型
公開研修

講師派遣型の場合、元客室乗務員や百貨店の販売員など接客のプロ講師を招き、研修実施するものが定番です。
研修講師は研修会社に登録しているケースが多いため、研修会社に相談しながら自社に合った講師をアサインしてもらうとスムーズでしょう。

公開研修を利用する際は、各研修会社のビジネスマナー研修の講義日程から参加可能日を選びます。
研修会社によって定員や金額、開催場所やオンライン対応の有無は異なります。

また、研修内容としては講義を聞く座学スタイル、トレーニングやロールプレイングなど実践式のものに分類されます。

◇研修内容

座学スタイル
トレーニングやロールプレイング

名刺交換や挨拶の仕方などは、ロールプレイング型を利用して、手足を動かしたほうが習得しやすいでしょう。
すべてが座学スタイルにならないよう、インプットとアウトプットのバランスを見ながらカリキュラムを選ぶのが大切です。

研修カリキュラムの設計ポイント

研修を「やった」で終わらせないために、設計段階で押さえるべき3つのポイントを解説します。研修の成否は内容の質だけでなく、「目的の設定」「実践機会の確保」「OJTとのつなぎ方」で大きく変わります。

目的・背景の明確化

研修の冒頭で「なぜこの研修を行うのか」を明確に伝えることが、受講者の主体性を引き出す第一歩です。「マナーを守れ」という命令形ではなく、「このマナーは相手にこういう印象を与えるため、こういう場面で役立つ」というビジネス上の文脈とセットで提示します。

とりわけ冒頭のオリエンテーションには時間をかけ、受講者が「自分には何が足りないか」を自覚できる設計が有効です。自己認識が変わると、その後のロールプレイングへの取り組み方がまったく異なってきます。

インプットとアウトプットのバランス

一般的なカリキュラムは、オリエンテーション→基本要素のインプット（身だしなみ・挨拶・敬語・メール）→実践演習（電話・名刺交換・来客対応のロールプレイング）→ケーススタディ→フィードバックという流れで構成されます。

各セクションのアウトプット比率は全体の50%以上を目安にすると、研修翌日から現場で使える行動変容が生まれやすくなります。特に電話応対・名刺交換・メール作成は必ず実作業を伴わせましょう。

OJTとの連携と研修後フォロー

研修で学んだマナーが現場で定着するかどうかは、OJT担当者の関わり方に左右されます。研修後1〜2週間のうちに上司やOJT担当者が「研修で学んだ名刺交換をやってみよう」と機会を設けることで、研修内容と実業務がつながります。

また、3ヶ月後・半年後に振り返りの機会を設けると、形骸化を防げます。「あのとき覚えた挨拶を今も使えているか」を問う簡単なアンケートや1on1でも十分です。研修は終点ではなく、行動変容のスタートラインです。

ビジネスマナー研修の失敗事例

ビジネスマナー研修の失敗事例としては、やはり「型」や「テクニック」だけインプットする研修が挙げられます。
ただ単純に「目上の方がいるときの席次」「名刺交換のルール」を型で教えても、なぜそのルールが存在するかを理解しなければ、仕事のときに実践しようと思いません。

また、おもてなしの意義や、相手目線の行動など「思想」ばかりを伝えてしまい、具体的なアクションに落とし込めない失敗事例もあります。
ビジネスマナー研修を行う際は、研修目的とマナーの考え方とあわせて、実践的なシチュエーションを挙げてロールプレイングを繰り返すなど、アウトプットの訓練も行うと良いでしょう。