人事部向けの研修とは？人事に求められるスキルや研修内容を解説

人事部門は、企業の経営資源の一つである「ヒト」に関するさまざまな業務を扱う部門です。近年では経営戦略の実現を組織全体の視点から推進するHRBP（Human Resource Business Partner）といった役割を設置する企業も登場するなど、企業の業績向上に貢献する部門として、人事部門への期待が高まってきています。

一方で、政府による働き方改革の推進やリモートワークの普及による働く環境の変化に伴い、人事担当者の仕事や役割はより複雑なものとなっています。人事担当者はこれらの外部環境の変化に対応しながら、組織内で適切に施策を実行していくための知識・スキルを身に付ける必要があるでしょう。

本記事では人事担当者向けに、人事研修の目的・実施ステップ・選び方のポイントを、人事が身につけるべきスキルや研修内容とあわせて解説します。

人事研修の目的

人事研修を実施する目的は、大きく2つに分けられます。

1. 戦略人事としてのスキル・マインドを養う

採用・育成・評価・労務管理といった個別業務の実務能力を底上げするだけでなく、経営戦略と連動した「戦略人事」の視点を醸成することが、現代の人事研修に求められる第一の目的です。

近年では従業員を「コスト」ではなく「投資対象となる資本」として捉え、育成・定着・エンゲージメント向上に取り組む「人的資本経営」の考え方が広まり、2023年3月期以降は上場企業約4,000社に対して有価証券報告書での人的資本情報の開示が義務化されました。人事部門がこの潮流を理解し、経営戦略の実現を人材面から支える役割を担えるよう、戦略的な視点を養う研修が重要性を増しています。 

2. 働き方改革・法改正への対応力を高める

リモートワーク、フレックスタイム制、育児・介護休業法の改正など、労働環境に関する制度は年々変化しています。こうした変化に現場レベルで対応できる人事担当者を育成することも、研修の重要な目的の一つです。

厚生労働省の「令和５年就労条件総合調査」では、変形労働時間制の導入企業割合や休暇制度の変化が詳細に示されており、制度理解の更新が欠かせない実態が確認できます。

人事の主な役割

採用から育成、評価、労務管理など、人事部門が担う業務は多岐にわたります。
ここでは人事に求められる役割やスキルについて解説します。

1. 人材採用

人事の主な仕事の一つに、人材採用があります。
経営戦略や現場の人員状況をもとに自社が採用するべき人材を設定し、採用プロセスの企画や採用業務の実行を行います。

2. 人材評価

人材評価も人事の仕事の一つです。
今ある人事評価制度をもとに、従業員の成果や業績、業務プロセスや職場でのコミュニケーションなど、総合的な視点から個人を評価します。
人材評価は従業員のモチベーションに大きく影響を与えるため、従業員にとっても納得感のある評価制度を策定し、透明性や公平性のある運用を行うことが求められます。

3. 人材育成

今いる人材の研修を企画したり、教育したりする業務も人事部門の仕事です。
経営戦略や現場の社員の要望をもとに、どの部門のメンバーにどのようなスキルの獲得が求められるのかを洗い出し、育成計画を策定します。
計画の策定だけではなく、予算の確保やプログラムの策定、講師の選出から実行までに携わり、人材の成長をサポートします。

4. タレントマネジメント（配置による能力開発）

社内の人材が能力を最大限に発揮できる環境を作る観点から、従業員個人のスキルや特性を可視化し、可視化したデータをもとに異動や配置を検討する「タレントマネジメント」が注目されています。
タレントマネジメントの業務も人事部門が担うことがあります。

5. 労務管理

労働基準法に則って、従業員が安全に働けるように管理する労務管理も人事部門の役割です。
具体的には、給与計算や勤怠管理、労働契約の締結や労働条件の管理、社会保険の手続き、就業規則や福利厚生の管理などの業務が労務管理にあたります。
労務管理業務の多くはさまざまな法令に基づいて行う必要があるため、法令に関する正しい知識が求められます。

5. 労働環境の整備

従業員がモチベーション高くいきいきと働ける環境を作ることも、人事の重要な役割の一つです。
従業員のニーズや課題をヒアリングしながら、社内が抱える人事課題を解決するための施策を実行していきます。
具体的には、オフィスの内装の刷新や社内イベントの企画、評価や福利厚生を含む社内制度の設計などの業務があります。

また近年はダイバーシティ経営や健康経営などのキーワードも注目されており、そのような社会的トレンドを踏まえた施策の運用を求められることもあります。

7. 目標設定

経営戦略の達成と従業員のモチベーションを高く保つ観点から、部門・従業員ごとに適切な目標を設定する役割も人事部門が担います。

従業員にモチベーションを保ちながら働いてもらうためには、成長実感や組織への貢献度合いを可視化できる目標指標を設定し、管理・モニタリングしていく仕組みが必要です。
人事部門が他の部門と連携しながら目標設定を行うことで、部門目標達成と従業員のモチベーション維持を支援します。

人事に求められるスキル

人事部門では、従業員の健康や働きがいと企業の業績達成という両輪のバランスを取りながら組織を活性化していく必要があります。
ここでは人事に求められるスキルを紹介します。

1. 労務系の法律・制度の知識

従業員の権利はさまざまな法律や制度によって保護されています。
そのため人事が人材管理を行う際には、これらの労務系の法律・制度の知識に則って行わなければなりません。
特に「労働三法（労働基準法・労働組合法・労働関係調整法）」とも呼ばれる法律知識は、人事担当者であれば確実に押さえておきたい知識です。
これらの法令は頻繁に改正が行われるため、最新の情報を確認しましょう。

2. コンプライアンス知識

「会社の顔」とも呼ばれ、会社説明会や面接などさまざまな場面で社外の人と関わることも多い人事部門。
取引先や求職者などのさまざまなステークホルダーから企業としての信頼を維持するためにも、コンプライアンスに関する知識を身につけ、社会道徳やモラルに則った言動が要求されます。

3. コミュニケーションスキル

さまざまな立場の社員や求職者、社外のパートナーなどとのコミュニケーションが必要となる人事部門では、あらゆる立場の人と気持ちよくやりとりができるコミュニケーションスキルが必要になります。

4. プレゼンスキル

人事部門では求職者向けの会社説明会や社内向けの新しい人事施策の説明、研修業務など、プレゼンテーションを行う機会が多いです。
短時間で伝えたいことを端的、かつ魅力的に伝えなければならない場面も多く、高度なプレゼン能力が要求されます。

5. 企画・戦略立案スキル

人事は中長期的な企業成長を見据えて、経営戦略や事業戦略に基づきながら人材採用・能力開発の戦略を練る役割を担っています。
また外部環境によって複雑に変化する組織をマネジメントし、組織をより良い方向へ導くためには、従業員の適切な行動変容を促すための企画スキルや先を見据えて物事の優先順位を決める戦略立案スキルが求められます。

6. データ活用・分析スキル

人的資本経営の潮流を受け、人事部門にも「データを根拠とした意思決定」が求められるようになっています。採用における歩留まり率の分析、エンゲージメントサーベイの読み取り、研修効果の可視化など、人事データを収集・分析して施策に反映するスキルが今後の人事担当者には不可欠です。

人事研修の内容

多様なスキルが求められる人事部門の研修は、スキルや業務を細分化し、複数回にわたって実施されることが多いです。
ここでは研修の種類と研修カリキュラムの例をご紹介します。

1. 採用関連研修

採用関連研修では、人材採用の基本的な流れや体系的な知識を学び、より良い人材を獲得するための基礎知識を身につけます。
さらに、人物理解のメカニズムや応募者の本音を引き出すための面接ノウハウなどを学び、自社に合った人物を見極めるためのテクニックを習得します。

2. 研修内製化研修

研修内製化研修は、今まで外注していた研修体系の設計や研修コンテンツの企画・作成などを内製化するための知識を学ぶ研修です。
社内で教育体系を作る際に持つべき視点や自社の現状を調査するスキル、研修コンテンツを作成する際のポイントを学びます。

3. 人事制度研修

従業員のモチベーションを大きく左右する人事評価や報酬体系などの人事制度を構築し、社内活性化を実現する運用のポイントを学ぶ研修です。
人事制度の全体像を理解した上で、制度設計の際に押さえるべき原則を学ぶとともに、制度が形骸化しないための運用方法や見直しのやり方を理解します。

4. 労働法に関する基礎知識

人材採用や就業規則の策定、労働契約の締結を行う際に必須の法的な知識を学ぶ研修です。
法律の内容だけではなく、実際に採用や労働環境に関するトラブルを取り上げながら、人事部門としてどのように対応するべきかを体系的に習得します。

5. コミュニケーション研修

人事担当者は経営層・現場社員・求職者など、立場の異なるさまざまなステークホルダーと日常的に接します。相手に応じた傾聴力・質問力・フィードバックスキルを体系的に習得するコミュニケーション研修は、採用面接や研修ファシリテーションの質を高めるうえで直接的な効果をもたらします。なかでも、ロールプレイングや1on1模擬演習を取り入れた実践型の形式が多く採用されています。

6. コンプライアンス研修

人事部門は採用・解雇・評価・個人情報管理など、コンプライアンスリスクの高い業務を多く担います。労働基準法・個人情報保護法・ハラスメント防止法制など、人事実務に直結する法令をケーススタディ形式で学ぶコンプライアンス研修は、企業リスクの低減と社員の信頼獲得の両面で重要です。

7. 生成AI活用研修

研修カリキュラムの作成、エンゲージメントサーベイの集計・分析、採用関連メールの文案作成など、人事実務における生成AIの活用範囲は急速に広がっています。生成AIの基礎知識から社内データの適切な取り扱い・プロンプト設計・倫理的な運用方針までを体系的に学ぶ研修を組み込むことで、人事部門の生産性と意思決定の精度を高めることができます。

人事研修のカリキュラム例（面接研修）

ここでは代表的な3つの人事研修について、具体的なカリキュラム例を紹介します。

【カリキュラム例①】採用面接研修

採用面接研修では、以下のステップで実施するのが一般的です。

1. 面接への基本的な考えを学ぶ

自社が求める人物像への理解を深めながら、良い人材を見極めるためのポイントや自社のアピールポイントをどう作っていくかなど、面接への基本的な考え方を学びます。

2. 具体的な面接方法を学ぶ

アイスブレイクや質問など、実際の面接の流れをおさらいしながら、効果的な面接の方法を学びます。
効果的な質問をするためのフレームワークやすべきではない質問例など、実践で活用できることをコンパクトに理解できるようにしましょう。

3. 演習

学んだ面接方法をもとに、ロールプレイングによる演習を行います。
自社に合う人材を見極めるために必要な傾聴力やコミュニケーション力、また候補者に選ばれる会社になるためのアピール力のポイントを実践の中で習得します。

4. 人事評価の考え方や労務管理の知識

また面接を行う際には、自社の制度を適切に理解し説明できるようになる必要があります。
さらに労務管理に関する知識も学んでもらうことで、正しい知識を身につけた上で面接に臨めるようになります。

【カリキュラム例②】人事評価研修

人事評価研修では、公正で透明性の高い評価ができる担当者の育成を目指します。

評価制度の全体像と目的の理解

自社の評価制度（MBO・OKR・コンピテンシー評価など）の仕組みと、評価が従業員のモチベーションや組織力に与える影響を学びます。

評価バイアスの把握と対策

ハロー効果・中心化傾向・近接誤差など、人事評価に生じやすい認知バイアスを学び、より公正な評価判断ができる思考習慣を身につけます。

評価面談の進め方と演習

被評価者が納得感を持てる評価面談の進め方をロールプレイングで習得します。フィードバックの具体性・タイミング・言語化の方法を実践形式で学びます。

評価後のフォローアップ

評価結果を次の目標設定や育成計画に連動させる方法を習得し、評価サイクルを機能させる運用力を養います。

【カリキュラム例③】労務管理研修

法改正対応も含め、人事担当者が現場で直面するリスクを回避するための研修です。

労働基準法・関連法令の基礎

労働時間・休暇・残業規制など労基法の主要ポイントを学びます。

ハラスメント防止と対応手順

パワハラ・セクハラ・マタハラ等の定義と予防策、相談窓口の設置・運用方法を習得します。

勤怠管理・給与計算の実務

タイムカード・勤怠システムの運用から、残業代・深夜割増の計算ルールまでを体系的に習得します。

ケーススタディ：実際のトラブル事例から学ぶ

未払い残業や不当解雇など、実際のトラブル事例をもとに「どこで判断を誤ったか」を検討し、リスク感度を高めます。

人事研修の実施ステップ

人事研修を効果的に機能させるためには、場当たり的な実施ではなく、PDCAを意識したステップで設計することが重要です。

Step1. 現状のスキルギャップ把握

現場の人事担当者が「どのスキルが不足しているか」をヒアリングや業務観察で明確にします。年次・担当業務・経験年数ごとにニーズが異なるため、対象者を細分化して把握することが有効です。

Step2. 研修目標とKPIの設定

「面接通過率を○%改善する」「労務トラブル件数をゼロにする」など、測定可能な目標（KPI）を研修設計の前に設定します。目標がないと研修効果の検証ができません。

Step3. 研修内容・形式の設計

対象者・習得目標・予算・工数に合わせて、集合研修・OJT・eラーニング・外部委託など適切な形式を選定します。内製か外注かの判断は次の「選び方」セクションを参考にしてください。

Step4. 実施と記録

研修実施時には参加者の理解度・反応を記録します。アンケートや修了テストを組み込むと、後工程の効果測定が容易になります。

Step5. 効果測定と改善

カークパトリックの4段階評価モデル（反応・学習・行動・成果）を参考に、研修の効果を多面的に測定します（参考：Kirkpatrick Partners公式サイト）。測定結果をもとに次回の研修設計を改善し、継続的なレベルアップを図ります。

人事研修の選び方：内製vs外注の判断ポイント

研修を自社で内製するか、外部の研修会社に委託するかは、以下の観点で判断するとよいでしょう。

判断軸	内製が向くケース	外注が向くケース
専門性	社内に知見や実績がある領域	法改正・最新トレンドなど変化が速い領域
工数・コスト	繰り返し実施する定型研修	初回設計や一時的な大規模実施
カスタマイズ性	自社文化・制度に深く踏み込んだ内容	汎用的なスキル（プレゼン・コミュニケーション等）
効果測定	データが社内に蓄積されやすい	外部のノウハウ・ベンチマークデータが活用できる

外注を選ぶ場合、研修会社の選定ポイントとして「自社課題に合ったカスタマイズ対応の可否」「講師の実績と専門領域」「費用対効果の説明力」の3点を確認することをおすすめします。

人事研修を提供している会社・サービス

効果的な研修を行いたい場合や研修内製化のノウハウが自社にない場合は、人事研修を提供する会社にアウトソースするのも一つの手です。
ここでは人事研修を提供している会社・サービスを紹介します。

1. 令和の研修

【料金】250,000円〜
【URL】https://buzzkuri.com/
【内容】
バヅクリ株式会社は、チームの成長と社員の行動変容にコミットする研修やチームビルディングワークショップを提供する会社です。
同社が提供するムキアイの研修には、人事担当者が持っておきたい知識やスキルを習得できるものを用意しています。
業種や経験年数問わずおすすめのプログラムです。

令和の研修おすすめのプログラム

① 部下との関係構築とマネジメント手法が学べる　リーダーのためのOJT指導研修

ムキアイのOJT指導研修では、Z世代の部下とのコミュニケーションスキルを獲得する手法を習得できます。
Z世代に効果的なアプローチをするために重要となる〝Logic〟と〝Emotion〟の2つの視点から、マネジメント方法を学び、Z世代ならではの特徴や、リモートワークの弊害を踏まえながら、部下との接し方を学べます。

30代以上のリーダーや管理職におすすめの研修プログラムです。

② アナウンサーが教えるプレゼンワークショップ〜相手の心を動かす！〜

ムキアイのプレゼンワークショップでは、伝えることのプロであるアナウンサーが講師となり、相手に伝えることのコツ、発声法、表現方法を丁寧に教えます。
学んだことを踏まえての自己紹介ワークや、ピッチの実践なども行います。
会社説明会や面接の際に、伝えたいことを的確に伝えるプレゼン力を身につけられるプログラムです。

2. リクルートマネジメントスクール

【料金】15,000円/1名
【URL】https://www.recruit-ms.co.jp/open-course/hr/
【内容】
リクルートマネジメントスクールは株式会社リクルートマネジメントソリューションズが提供する公開型研修サービスです。
チケット制サービスの仕組みを採用しており、管理者があらかじめ購入したWEBチケットを利用して受講者が研修コースを申し込みます。
人事研修 採用面接者向け研修では、人材採用から人材開発・組織開発・制度構築などの人事課題に対して研修コースを用意し、必要な知識を網羅的に提供しています。
また多忙なビジネスパーソンでも受講しやすい3時間コースも用意しています。

3. SMBCコンサルティング

【料金】27,500円〜/1名
【URL】https://www.smbcc-education.jp/seminar/%e4%ba%ba%e4%ba%8b%e3%83%bb%e5%8a%b4%e5%8b%99%e7%ae%a1%e7%90%86/
【内容】
SMBCコンサルティングが提供する「人事・労務管理」関連セミナーでは、人的資源管理の基本から人事制度、人材マネジメント施策、労働法制、社会保険、給与計算などさまざまなテーマのセミナーをそろえています。
人事コンサルタントや社会保険労務士など、様々な人事のプロフェッショナルが研修講師を務めており、体系的に人事労務関連の知識を学べます。
東京・大阪会場でのオフライン参加やライブ配信、講師派遣型など研修形態が多様なのも特徴です。

4. 株式会社インソース

【料金】115,000円〜
【URL】https://www.insource.co.jp/index.html
【内容】
株式会社インソースが提供するオンライン研修は、組織の課題に合わせた「オーダーメイド型」や一名からでも気軽に参加できる「オンライン公開講座」など、さまざまな形式のものが用意されています。
初心者からマネジメント層までさまざまな立場の人が学べるものを用意しているため、自社に合ったコースを見つけることができるでしょう。

5. ラーニングエージェンシー

【料金】0円〜
【URL】https://www.learningagency.co.jp/seminar/hr/
【内容】
株式会社ラーニングエージェンシーは人材育成・社員研修サービスを提供しています。
人事・教育担当者向けに人材育成のノウハウを学べるセミナーを無料で開催しています。
また有料研修では、労務に関する知識や人事実務に関する知識を提供しており、若手メンバーのオンボーディングに活用できます。

まとめ

本記事では人事担当者向けに、教育・研修の具体的な内容を人事が身につけるべきスキルとともに解説しました。
最近は「戦略人事」という言葉もあるように、人事には経営戦略に沿った人材マネジメント能力も必要になってきています。
企業にとって人事の重要性が増す中、研修を導入して人事のスキルアップすることで、社員にとっても会社にとってもメリットが生じるでしょう。