【2026年版】メンタルヘルス研修とは？目的・カリキュラム例・おすすめサービスを徹底解説

組織のパフォーマンスを向上させるために、ぜひ取り入れてほしいメンタルヘルス研修。
近年、メンタルヘルスの重要性に注目が集まっています。
2015年には規定の企業において、ストレスチェックが義務化されるようになりました。
本記事では、メンタルヘルス研修の目的・効果・具体的なカリキュラム例・費用相場・おすすめサービスまでを網羅的に解説します。人事担当者・管理職の方がすぐに実践できる情報をまとめましたので、ぜひ最後までご覧ください。

メンタルヘルス研修とは

「メンタルヘルス研修」と一口に言っても、何を学ぶのか、誰が対象なのか、イメージしにくい方も多いのではないでしょうか。まずは定義から確認していきましょう。

メンタルヘルス研修の定義

メンタルヘルス研修とは、従業員が「心の健康」を守るための知識・スキルを習得し、不調の予防・早期発見・職場環境の改善を組織全体で実践できるようにする研修です。

単なる座学にとどまらず、ロールプレイやグループワークを通じて現場で実際に使えるスキルを身につけることが重視されます。内容は大きく2つに分かれます。

• セルフケア：自分自身のストレスに気づき、対処する力を養う
• ラインケア：管理職が部下の不調を早期に察知し、適切に対応する力を養う

誰が受けるべきか

結論から言うと、メンタルヘルス研修は全従業員が対象です。ただし、一般社員と管理職では学ぶべき内容が異なるため、対象者に合わせた研修設計が必要です。

対象	主な学習内容	目的
全社員共通	メンタルヘルスの基礎知識・職場環境改善	組織全体の心理的安全性を高める
一般社員	セルフケア・ストレス対処法・SOSの出し方	自分の不調に早く気づき、悪化を防ぐ
管理職・リーダー	ラインケア・傾聴スキル・面談対応	部下の異変を察知し、適切に対応する

「管理職だけ受けていればいい」「希望者だけ受ければいい」という対応では、組織全体のメンタルヘルスリテラシーが底上げされません。全員が基礎知識を持った上で、役職に応じた専門スキルを積み上げることが、効果的な研修設計の基本です。

メンタルヘルス研修の目的と効果

メンタルヘルス研修を実施する主な目的と、期待できる効果は以下のとおりです。

基礎知識の習得

うつ病・適応障害・パニック障害など、代表的なメンタルヘルス不調の症状・原因・対処法を正しく理解することを目的としています。「気合いでなんとかなる」「サボっているだけ」といった誤解が職場に残っていると、不調を抱えた従業員が相談できずに症状を悪化させてしまいます。正しい知識を全員が持つことが、すべての対策の土台になります。

期待できる効果 

偏見や誤解がなくなることで、不調のサインを見逃さず適切な対応ができる職場が実現します。また、「この職場はメンタルの問題をちゃんと理解してくれる」という安心感が、従業員の心理的安全性の向上にもつながります。

セルフケア力の向上

自分自身のストレス状態への気づき方や対処法を習得し、不調を早期に察知して自ら行動できるようになることを目的としています。「なんとなく疲れている」という段階で対処できる力を養うことで、手遅れになる前に動けるようになります。詳細は「4つのメンタルヘルスケア」で後述します。 

期待できる効果 

不調の重症化を未然に防ぐことができます。自己理解が深まることで「自分はこういうときにストレスを感じやすい」という予測ができるようになり、問題が深刻化する前にセルフコントロールできるようになります。 

ラインケア力の向上

管理職・リーダー層が部下の「いつもと違う」サインに気づき、適切に対応できるようになることを目的としています。「何か声をかけたいけれど、何をどう言えばいいかわからない」という管理職の悩みに直接応える内容です。詳細は「4つのメンタルヘルスケア」で後述します。 

期待できる効果 

管理職の対応力が向上することで、不調者を孤立させず早期に適切なサポートへつなげられるようになります。また、上司が話を聞いてくれるという経験が積み重なることで、チーム全体に相談しやすい雰囲気が生まれます。

職場環境の改善

個人のスキルアップにとどまらず、不調を生みにくい職場そのものをつくることを目的としています。業務量の偏り・長時間労働・相談しづらい雰囲気など、メンタル不調の背景にある組織的な問題を洗い出し、構造から改善していきます。 

期待できる効果

 離職率の低下・生産性の向上につながります。「メンタルヘルスに配慮している職場」という評価は採用ブランディングにも好影響を与え、優秀な人材の定着・確保にも寄与します。

今取り組むべきメンタルヘルス対策

メンタルヘルスとは「心の健康」を指す言葉です。
近年、よく耳にするようになったこの言葉ですが、どうして働く環境において重要視されるようになったのでしょうか？

メンタルヘルス対策の重要性

メンタルヘルスが原因で会社を休職・退職している人は多く、令和６年版厚生労働白書では、令和4年にメンタルヘルス不調により連続1ヶ月以上休業した労働者又は退職した労働者がいた事業所の割合は13.3％という結果がでました。

メンタルヘルスからくる心や体の不調は誰がなってもおかしいものではなく、あなたも関係のない話ではありません。

2015年12月から従業員が50人以上いる事業所では1年に1回のメンタルヘルスチェックが義務付けられるようになりました。

メンタルヘルス不調が原因で引き起こす問題

メンタルヘルスの不調が原因で引き起こされる問題は様々あり、労働者だけでなく企業にも影響を及ぼします。
労働者、企業のそれぞれの立場でどのような問題が起こるのかをみていきましょう。

労働者

業務内容や労働環境などの原因からメンタルヘルスの良い状態を保てなくなることで、心や体に問題が出てきます。
主な問題は以下となります。

• うつ病
• パニック障害
• 不安障害
• 適応障害
• 睡眠障害
• 依存症

企業

労働者のメンタルヘルスが不安定になることにより、企業にとっては以下のような問題がでてきます。
社内だけでなく社外にも影響を与えることが考えられます。

• 生産性の低下
• 業績悪化
• 労働者の休職や離職
• イメージ悪化

4つのメンタルヘルスケア

先ほどご紹介したような問題を避けるため、厚生労働省は「4つのメンタルヘルスケア」を推奨しています。
4つのメンタルヘルスケアとは以下になります。

1. セルフケア

セルフケアとは、自身で行うケアのことを指します。

• 自身の考え方のクセやストレスになることを知る
• ストレスの解消の方法を知る

などが、セルフケアに含まれます。
自分自身を良く知ることはストレスの軽減に繋がるのです。

2. ラインによるケア

ラインによるケアは、上司や管理職のメンバーが部下である従業員に対し行うケアのことを指します。
業務中の様子を近くで見ていることも多い上司は、従業員の不調や異変に気がつきやすい立場と言えます。
上司や管理職にあたるメンバーは、部下のメンタルヘルスのケア方法を知っておく必要があります。

3. 事業場内産業保健スタッフによるケア

事業所内に在籍する産業医や保健師などが行うケアのことです。
医師など資格の持った人が職場に在籍し、気軽に相談できるというだけで、従業員の心が軽くなる場合もあります。
また、上司や同僚など距離の近い存在には相談しにくいことも、産業医や保健師であれば話せることも多くあります。

4. 事業場外資源によるケア

社外スタッフや、外部機関のスタッフなどによるケアのことを指します。
より専門的な知識を持ったスタッフのサポートを受けることができるのがメリットです。

メンタルヘルス研修の種類

メンタルヘルス研修は、対象者・目的によって主に3種類に分かれます。自社の課題に合わせて選ぶことが重要です。

① セルフケア研修

一般社員が自身のストレスに気づき、適切に対処できるようになることを目的とした研修です。ストレスのメカニズム、自分の思考のクセの把握、リラクゼーション技法、睡眠・食事・運動などの生活習慣改善が主な内容です。

② ラインケア研修

管理職・リーダー層を対象に、部下のメンタル不調の早期発見と適切な対応を学ぶ研修です。「いつもと違う」部下のサインへの気づき方、傾聴・面談スキル、相談窓口への繋ぎ方などを習得します。

③ 全社員向け基礎研修 

階層に関わらず全従業員を対象に、メンタルヘルスの基礎知識を組織全体に底上げすることを目的とした研修です。「メンタルヘルスとは何か」「不調のサインにはどんなものがあるか」といった共通認識を全員が持つことで、セルフケア研修・ラインケア研修の効果を最大化する土台になります。 

カリキュラム例

研修の種類が決まったら、次は具体的なプログラムを設計するステップです。以下に一般社員向け・管理職向けそれぞれのカリキュラム例を紹介します。自社の課題や受講者の状況に合わせてアレンジしてご活用ください。

一般社員向けカリキュラム例

以下は、一般社員向けの半日（約3時間）カリキュラムの例です。

時間	テーマ	内容
30分	メンタルヘルスの基礎知識	ストレスのメカニズム・うつ病・適応障害の基礎知識
30分	自己理解ワーク	自分のストレスサイン・思考のクセの把握（個人ワーク）
45分	セルフケアの実践	ストレスコーピング・リラクゼーション技法・生活習慣改善のヒント
45分	グループワーク	「こんな時どうする？」ケーススタディ・相互理解・心理的安全性の醸成
30分	まとめ・アクションプラン	今日から実践できることを個人で宣言・共有

最初の30分でストレスのメカニズムや代表的な不調の種類を学び、全員が共通の認識を持つところからスタートします。次の自己理解ワークでは、「自分はどんなときにストレスを感じやすいか」を個人で深掘り。座学で終わらせず、ストレスコーピングやリラクゼーション技法を実際に体験することで、知識を行動に結びつけていきます。グループワークでは実際の職場で起こりうる場面をケーススタディとして扱い、チーム全体の心理的安全性を高める体験の場を作ります。最後のアクションプランで「明日から何をするか」を個人で宣言し、研修で得た学びを現場での行動変容につなげるのがポイントです。 

管理職向けカリキュラム例

以下は、管理職向けのラインケア研修（1日・約6時間）カリキュラムの例です。

時間	テーマ	内容
60分	メンタルヘルスの基礎知識	管理職として知っておくべき法的義務・企業リスク・最新動向
60分	早期発見スキル	「いつもと違う」サインの見つけ方・遅刻・表情・パフォーマンス変化のチェックポイント
90分	傾聴・面談ロールプレイ	ストレスを抱える部下への声かけ・傾聴・非評価的な関わり方の実践
60分	職場復帰支援	休職者への対応フロー・職場復帰プログラム・産業医との連携方法
30分	管理職自身のセルフケア	管理職のストレス対処・燃え尽き症候群の予防

冒頭の60分では、管理職として押さえておくべき法的義務や企業リスクを確認するところからスタート。「知らなかった」では済まされない知識を最初に整理することで、研修全体の当事者意識が高まります。続く早期発見スキルでは、遅刻・表情の変化・パフォーマンスの低下など、「いつもと違う」部下のサインを見逃さないための具体的なチェックポイントを学びます。研修の核心となる傾聴・面談ロールプレイは90分と最も時間を割いており、実際にありがちな場面を演じることで「何をどう言えばいいか」を体で覚えるのが狙いです。職場復帰支援では休職者への対応フローや産業医との連携方法を習得し、不調者が出た後の動き方まで網羅。最後の30分は管理職自身のセルフケアにあて、支える側が燃え尽きないための視点も忘れずに盛り込んでいます。 

費用相場と選び方

メンタルヘルス研修の費用は、形式・規模・講師の専門性によって幅があります。目安として以下を参考にしてください。

形式	費用目安（1人あたり）	特徴	向いている規模
eラーニング	500〜3,000円/人	コスト低・繰り返し受講可	全社員への底上げ
公開講座（オンライン）	5,000〜15,000円/人	少人数から参加可能	数名〜中規模
社内集合研修（外部講師）	10,000〜30,000円/人	自社課題に合わせたカスタマイズ可	20名以上の団体向け

eラーニング

費用目安は1人あたり500〜3,000円と、研修形式の中で最もコストを抑えられるのが特徴です。一度導入すれば繰り返し受講できるため、全社員への基礎知識の底上げに適しています。時間・場所を問わず受講できる点も、忙しい現場には大きなメリットです。

公開講座（オンライン）

費用目安は1人あたり5,000〜15,000円です。数名から参加できるため、まず少人数で試してみたい企業や、特定の階層だけ受講させたい場合に向いています。外部の受講者と同じ場で学ぶため、他社の事例や視点に触れられるという副次的な効果もあります。

社内集合研修（外部講師）

費用目安は1人あたり10,000〜30,000円です。自社の課題や状況に合わせたカスタマイズができるため、3形式の中で最も実効性が高い反面、コストも高くなります。20名以上の団体向けで、費用対効果を最大化しやすい形式です。講師の専門性・研修時間・カスタマイズの程度によって費用は変動するため、複数社から見積もりを取ることをおすすめします。

研修が「形だけ」にならないための3つのコツ

研修を実施しても「現場で活かされない」という声は多く聞かれます。以下の点を意識することで、研修効果を高めることができます。

• 研修冒頭で「なぜ行うか」を全員で共有する：受講者が自分ごととして捉えるかどうかが、研修効果を左右します。
• ロールプレイ・グループワークを取り入れる：座学だけでは知識が定着しにくく、実践的なワークを通じてはじめて行動変容につながります。
• 研修後のフォローアップを設計する：1回の研修で終わらせず、1ヶ月後・3ヶ月後に振り返りの機会を設けることが効果的です。

メンタルヘルス対策におすすめの研修プログラム

ここでおすすめの研修プログラムをご紹介します。

以下のプログラムは、研修やワークショップの企画・運営を行うサービス「令和の研修」を利用し実施することも可能です。
バヅクリを活用することで、その業界のプロの講師を招き研修やイベントを実施できるだけでなく、社内負担を90%も削減することができます。

1. レジリエンス研修

レジリエンスとは心理学の用語で「心の回復力」を指します。

• 「私の元気スイッチ」プレゼン大会
• ビジネスパーソン川柳大会

などのワークを通して、レジリエンスの高め方を学んでいきます。
個人で行うワークだけでなく、グループワークもプログラムの中に含まれているので、参加者同士のコミュニケーション機会を作り出すことも可能です。

2. ラインケア研修

・部下のメンタル不調に気づけない
・声をかけたいが、何をどう話せばいいかがわからない
・メンタル不調に関する正しい知識や対応フローを知らない
といったお悩みはありませんか？そんな方におすすめなのが「ラインケア研修」。

「未然予防」「早期発見」「適切対応」の3視点を軸に、メンタル不調の初期兆候に“気づく力”を座学・ワークを通して養います。

実際にありがちな事例をベースに傾聴・共感・非評価的な関わり方をロールプレイで実践することで、傾聴・共感・非評価的な関わり方がわかり、すぐに現場で実践することが可能です。

3. ウェルビーイング研修

離職理由の上位に上がる「職場の人間関係」。孤独感が拭えない、タテヨコナナメのつながりが希薄になってきたと感じたら「ウェルビーイング研修」を実施するのも一つの手です。

ウェルビーイングの基本的知識を理解したのち、こころの健康につながるワークを通じてポジティブな感情を醸成します。また、相互理解につながるワークで互いの個性を認め合い、心理的安全性を高めることで、良好な人間関係の礎を築くことが可能です。

4. マインドフルネス

マインドフルネスは、仏教で行われる瞑想から宗教的な部分を取り除き、マサチューセッツ工科大学により開発された、ストレスの軽減方法です。
その効果は化学的にも認められ、Google、Apple、Facebookなどの企業でも取り入れられています。

令和の研修のプログラムでは、本物のお坊さんからマインドフルネスはどういったものかを学んだ上で、実践に入っていきます。

5. ヨガワークショップ

ヨガを行い体をリフレッシュさせることで、心もリフレッシュすることができます。
令和の研修のヨガワークショップは、1人で黙々とヨガをするだけでなく、その他の参加者とコミュニケーションを取りながら行うワークもプログラムに含まれています。

おすすめの研修サービス

メンタルヘルス研修を実施する際、社内に適切な講師がいない場合や、実施のノウハウが十分でない場合は、社外サービスを活用することをおすすめします。
クオリティの高い研修を実施できるだけでなく、上手にサービスを利用することで社内負担を削減することも可能です。

それではいくつかおすすめのサービスを、

• 対面での研修
• オンラインでの研修

の2つのスタイルに分けてご紹介していきます。

対面での研修

1. インソース

様々な研修を企画・運営しているインソース。
年間受講者は59万人を超えています。
同社ではストレスケア研修も運営しています。
座学やワークを通し、ストレスのメカニズムや、自分の思考のクセを知り、ストレスをコントロールする方法を学びます。

この研修は対面だけでなくオンラインでの実施も可能です。

https://www.insource.co.jp/bup/bup_mental_self.html

2. パーソル総合研究所　

組織のコンサルティングや、人材育成などを手がけるパーソル総合研究所。
研修も数多く運営しており、同社のメンタルヘルス研修では

• 管理職
• 一般社員

の受講者層を分けてプログラムを作成。
それぞれの受講者にあった研修の実施ができます。

https://rc.persol-group.co.jp/learning/stratified/labor_mgt/mentalhealth.html

オンラインでの研修

1. ピースマインド

ピースマインドは、働く人の心のケアや、メンタルヘルスを良い状態に維持するためのサポートを行うサービスを提供する企業です。

従業員支援プログラム ( EAP ： Employee Assistance Program ) により、電話、対面、オンラインでのカウンセリングを従業員や、管理職に向けて行います。

同社はセミナーやイベントも開催しており、

• セルフケア研修
• ハラスメント防止研修
• ラインケア研修

などを開催しています。

https://www.peacemind.co.jp/event/info

2. Schoo

動画の視聴や、オンライン研修などを通し学びを深められるサービスのSchoo。
同社では様々な研修や動画を配信しており、導入企業は2,000社を超えます。

• レジリエンス強化研修パッケージ
• レジリエンス基礎研修パッケージ
• ストレスマネジメントパッケージ

などのメンタルヘルスに関する研修パッケージを提供しています。

https://schoo.jp/biz/theme/mental-health/

対面・オンラインどちらも対応可能な研修

令和の研修

研修やワークショップの企画・運営を行う令和の研修。
200種類を超える研修・ワークショップを提供しており、参加者満足度は97%を誇ります。企画から運営までをお任せできるので、社内負担を90%も削減することが可能です。

同社の講座はその他の参加者とコミュニケーションを取りながら行うプログラムが多いのが特徴です。
数多くのプログラムの中から自社にあったものをチョイスでき、

• レジリエンス研修
• ストレスケア研修
• ウェルビーイング研修
• マインドフルネス
• ヨガ

など、メンタルヘルスに関する研修も実施しています。

メンタルヘルス研修の導入事例

それでは最後に、メンタルヘルス研修を実施している企業の事例をご紹介します。

1. 教育委員会

管理職を対象とした「ラインケアのための傾聴法講習会」を実施し、研修では座学だけでなく、病休・休職に伴う事務手続きの実習なども行っています。

管理職になることで不安を感じる教員も多い中、研修を通して同じ立場である教員同士の繋がりができることに加え、現場で役立つ対応方法を学ぶことができるため不安の解消にも役立っているそうです。

参考：事業場におけるメンタルヘルス対策の取組事例集

厚生労働省

2. 株式会社CACマルハニチロシステムズ

同社では外部講師を招き、メンタルヘルス研修を実施。
社員の約半数にあたる29名が参加し、オンラインで講義やグループワークを行いました。
1人1回は必ず発言する機会が与えられました。

参考：「メンタルヘルス研修」を開催しました。

株式会社CACマルハニチロシステムズ

3. 有限会社楽寿会

メンタルヘルスに関する講義に加え、ストレスの緩和方法などを学びました。
「ストレスと上手に付き合い、溜め込まないようにしたい」との感想がでました。

参考：メンタルヘルス研修

有限会社楽寿会

まとめ

従業員のメンタルヘルスが不調であると労働者だけでなく、企業にも影響が出ます。
企業はストレスチェックを定期的に行い、労働者の精神状況を把握しておく必要があります。

「ヒト」は大事な経営資源。
従業員がなくては組織は成立しません。
従業員のメンタルヘルスを良い状態に維持できるよう、企業はサポートをしましょう。

メンタルヘルス研修を効果的に機能させるには、「一般社員向けセルフケア研修」と「管理職向けラインケア研修」の両輪を揃え、継続的に実施することが重要です。本記事で紹介したカリキュラム例や費用相場を参考に、まずは自社に合った形で小さく始めてみましょう。